自治体に依頼する

通常のゴミを出すのと同じように、住んでいる自治体のサービスを利用する方法です。
自治体のゴミ袋が有料のものなら、一番大きな袋に入りきれば自治体の区分に添って出すことが可能なこともあります。
手順としては、まず自治体のホームページなどから出そうとしている粗大ゴミの区分を調べて、その分のチケットやポイントなどを購入します。
チケットなどは、自治体内のコンビニやスーパーマーケットなどで取り扱われていることが多いようです。
ここまででよくわからなければ、直接訊くこともできるはずですから、確認しておきましょう。
回収日は、自治体の対応している日にちに限られます。
土日は対応していませんし、一日に回収する件数に上限を設定していることもありますから、希望日に回収が可能では無いことも考えられます。
申し込みをしてから回収までは数日かかることもありますから、余裕を持って準備することも必要になりますし、回収場所には自力で搬出する必要があります。
また、このような回収を待たず、自力でクリーンセンターに持ち込むことも可能です。
手順については受け付けの窓口に訊いてみると良いでしょう。

なお、家電リサイクル法の適用品である冷蔵庫、テレビ、洗濯機・乾燥機、エアコンの4品目は、基本的に自治体での取り扱いはありません。
その他、事業系のゴミや産業廃棄物に該当するものも、収集の対象ではありません。
自治体の場合は収集対象でないものも多いので、事前の確認はよく行ってください。

引越し業者に依頼する

これはもちろん、引越し時にしか使えませんが、引越し業者に粗大ゴミの引き取りを依頼する方法です。
全ての業者が対応しているわけでは無く、業者間でのサービス内容にも相当な差異がありますから、引っ越しの見積もりの際、併せて詳しく確認してみることをおすすめします。
費用はやや高めになるかもしれませんが、引っ越し作業と同時に粗大ゴミの回収もされるので、非常に効率よくすすめることが可能になります。
ただ、粗大ゴミの引き取りをするにしても、家電リサイクル法に該当する4品目に関しては、取り扱う業者と扱わない業者がありますから、注意が必要になります。

粗大ゴミ回収業者を利用する

ホームページなどから粗大ゴミや不用品回収業者を探して、申し込む形になります。
チラシのポスティングなどもありますが、サービス内容や費用は一律ではないので、色々な業者を比較してみることが第一です。
粗大ゴミを出す手順としては、業者に直接連絡をして、粗大ゴミを出したい希望の日時を伝えるだけで、よほどのことが無い限り、指定した日での回収が可能です。
粗大ゴミ回収業者と自治体のサービスとの大きな差は、一人で運び出せないようなものでも、業者側のスタッフが搬出するのが基本であることでしょう。
部屋に入られたくないという場合には、玄関先まで出しておいても構いませんが、無理をしてまで運び出す必要はありません。
分解して小さくできない家具、大きなクロゼットやテーブル、エレベーターの無いマンションなど、自力での移動が到底無理だと思うようなケースでも、業者であれば安心して任せることができるでしょう。
なお、ほとんどの業者は、家電リサイクル法に該当する4品目にも対応しています。
自治体では回収対象になっていない粗大ゴミにも、危険物などを除いて収集対応しています。
手間いらずという観点からは、最もおすすめのサービスです。

家電リサイクル法の4品目であれば家電量販店に依頼する

家電リサイクル法に該当する家電製品は、家電リサイクル法に基づいた処分をしなければ、不法投棄とみなされます。
この処理を行うために家電リサイクル受け付けセンターというものが在り、自分で処分する場合はここに持ち込まなければなりません。
通常の買い替えの際は、新しい製品を購入した家電量販店などで不用になった製品の回収の受付をしていることが多いのですが、リサイクル券分の費用は発生します。
また、家電リサイクル券を購入したうえでの回収を行っている家電量販店もありますが、こちらの手続きは慣れないと少し大変かもしれません。